「図解雑学 マクロ経済学」

「図解雑学 マクロ経済学」(井堀利宏/ナツメ社)

→マクロ経済学になるとお手上げ。なぜかというと計算式が出てくるから。
計算式に応じたグラフまで登場する。
30を過ぎたあたまにこれを理解しろというのは厳しい。
だから、これは負け惜しみになるとあらかじめ断わっておく。
どうしてだか計算式やグラフがうさんくさく感じるのだ。
「経済実態→計算式」
乱暴に言えば、この右向きの矢印(→)がマクロ経済学を学問と認めさせているわけだ。
きちんと計算式(法則)に当てはまるのだから学問に相違なしという理屈である。
だが、果たしてほんとうに逆方向はうまく適応できるのだろうか。つまり――。
「経済実態←計算式」
なんだかこちらは怪しいというのが経済学の実態ではあるまいか。
計算式に合わない現実が生じると、また新たな計算式(法則)を作りごまかす。
現実の条件が違っていたのだから計算式も異なるのは当然と言い逃れる。
まさかそんなことはないと思うけれど。
どうか数学嫌いの文系人間の根拠なき中傷とお笑いください。
以下に、不勉強者のわたしがせめて本書から学びえたことをまとめてみる。

赤字国債、財政破綻の問題はあんがい大丈夫ではないかという説もあるらしい。
というのも、たしかに日本の借金は膨大である。
だが、わが国にはそれを上回る資産があるというのだ。
政府の資産が約1000兆円。個人の金融資産が約1400兆円。
うまいこと増税したら、難なく借金は返せるという考えである。
まあ、だれも税金なんて払いたがらないけどね。

株のありかたを知らないものは少ないと思う。
要するに資金のない企業が出資者を募るのが株式である。
ところが、これは建前らしい。
日本ではほとんど正常な株式は機能してこなかった。
企業の株は大企業同士、または親会社子会社で持ち合う。
資金調達は株式ではなく、もっぱら銀行からの融資で行なわれていた。
通常、株主は大きな配当を期待するが、単なる債権者に過ぎぬ銀行はリスクを嫌う。
よって、銀行融資を資金源にしてきた企業は安定経営を志す傾向にあった。
銀行と大企業が仲良く手を組んできたからこそ日本の経済成長は成功したともいえる。

選挙と経済は連関するという。
選挙まえに与党政権は、好景気を作り出そうとする。
公共事業や金融政策で失業率低下をもくろむ。
いざ選挙で勝ったら今度はひきしめる。財政再建である。
不景気を作りあげるわけだ。
つぎの選挙のまえに、選挙に勝つため、ふたたび好景気を演出する。
アメリカではそうなっているらしい(P244)。

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